オンライン相談- お悩み8
- サイバー攻撃によるマルウェア感染が心配
社員が偽装メールに気づかず開封してしまいそうで不安
「自動脆弱性診断」「ふるまい検知」で解決！
サイバー攻撃は脆弱性をついた攻撃がほとんどです。自動脆弱性診断機能とふるまい検知機能を利用することで、外部からの攻撃による情報漏えいリスクを低減させます。
- 自動脆弱性診断
- マルウェア感染リスクにつながりやすいOSやソフトウェアのバージョン等を収集し、弊社が毎日更新しているセキュリティ辞書と突合させ、脆弱性のある端末を一覧化します。
- ふるまい検知
- 静的・動的を含む5つのエンジンで、パターンファイルでは検知できない未知のマルウェアの脅威から守ります。
マルウェアが検知された場合はダッシュボードから端末を一覧で確認でき、検知された際は管理者にアラートを送信することも可能です。また、検知されたマルウェアはクライアント側にポップアップを表示しマルウェアの活動を制御します。検出されたマルウェアは、クライアント側から駆除することも可能です。
- OS
- ウイルス対策ソフト
- Adobe,Javaなどのソフトウェア
- インベントリ未収集 など…
ウイルス感染の入口になりやすいOSや<ソフトウェアを常に最新状態に保つ！
- お悩み9
- 持ち出しPCの紛失盗難対策を行いたい
「BitLocker管理」「リモートロック・指定フォルダの削除」機能で解決！
- 対策1：BitLocker
- Windows OSに搭載されているBitLocker機能を用いてドライブ全体や指定フォルダを暗号化します。
ISM CloudOneから遠隔で暗号化を実行したり解除することが可能で、暗号化状況はダッシュボードから確認することが可能です。
- 対策2：リモートロック 対策3：指定フォルダの削除
- 紛失盗難にあったPCに対し管理画面から該当端末をリモートロックできます。
また、緊急の場合はデスクトップ上のファイルやドキュメント配下のファイルを削除したり、ドライブまるごとを削除しOSを起動不可にするといった指定フォルダの削除（＝リモート消去）も行うことができます。
- お悩み10
- 情報漏洩リスクのあるソフトウェアを利用させたくない
「禁止ソフトウェア起動制御」機能で解決！
情報漏えいリスクがあるソフトウェアを管理画面上から起動を制御します。弊社が独自で更新している「禁止ソフトウェアリスト（辞書）」を提供しており、管理者は予め登録されている辞書から、利用を禁止したいソフトウェアを選択するだけで、起動が制御できます。 インベントリで収集した情報を選択し制御を行うという設定も設けているので、会社の環境に応じた運用もできます。 情報漏えいリスクの高いソフトウェアリストを利用し、会社内のセキュリティリスクを担保します。
- お悩み11
- 退職者による情報持ち出しが心配。
外部データ持ち出しの禁止など、内部不正対策を行いたい。
「操作ログ取得」「外部デバイス制御」機能で解決！
- 操作ログ取得
- PCの操作ログを収集し、インシデント時の対応や内部不正といった情報漏洩の抑止力として活用できます。規定で禁止されている操作は重要度によって「注意」「警告」「緊急」の3段階に分けることができます。 禁止操作を行った場合は管理者へアラート通知を行うこともできるため、即座に是正措置が行えます。
- 外部デバイス制御
- また、USBメモリや外付けハードディスクそしてスマートフォンなど持ち出し可能な外部デバイスの利用を制限することで、情報の持ち出しを管理することができます。
操作ログ活用法をまとめた資料をご用意してます！
PC操作ログ管理によるセキュリティ対策と見るべきポイント
PCのセキュリティ対策の基本の一つとして上げられるPCの操作ログの重要性と抑えるべき項目についてご紹介
- お悩み12
- 紛失・盗難時における、スマートデバイスからの情報漏えいリスクを軽減したい
「紛失時の緊急操作」「位置情報の取得」機能で解決！
業務を行う上でスマートデバイスを利用している企業は多いですが、便利な反面、外出先や通勤中に置き忘れてしまったりと、紛失・盗難といったリスクも同時に持ち合わせています。
ISM CloudOneは、万が一紛失や盗難にあってしまった場合、位置情報を取得したり、リモートロックやワイプを行うことで、意図しない情報漏えいを未然に防ぎます。
- お悩み13
- 有害サイトからのウイルス感染を防ぎたい
「URLフィルタリング」機能で解決！
148のカテゴリ数、49億以上の豊富なURLデータベース情報をもとに、外部の不審なサーバーとの通信を禁止したり、不適切なサイトへのアクセスを禁止することで、 Webサイトからのウイルス感染や内部からの情報漏えいを未然に防止します。クラウド型なので、社内はもちろん、在宅勤務や外出している従業員の端末も同様に、 危険なサイトへのアクセスを制御できます。
また、ホワイトリスト/ブラックリストの登録も可能なため、業務の運用に応じてサイトアクセスの制限を行うことも可能です。
