課題・解決事例

課題・解決事例

下請けの悩みは尽きない・・・まさか社員が技術情報持ち出し?!

E社は、国際特許をもつ優秀な部品メーカー。従業員は200名を抱え家族のような関係性を長く続けてきたが、「技術情報の漏えい」を元請けから疑われ調査が入る事になった…。

働き過ぎの社員達を救った勤怠管理術

有資格者が4桁を超える様な大手事務所とは違い、地元に根付く活動を続けていたS社。多くのクライアントから信頼を得て業績も好調だったが、日々忙しく働いているマネージャー陣を見習うかの様にほぼ全ての社員が長時間勤務という状態になっていた…。

サボり社員を見つけろ・・・!テレワーク中の業務を見える化

創業50年以上を迎え、従業員30名という少数精鋭体制で経営を進めてきたK社。総務として働いており、情報システム業務も兼務しているAさんにある日、社長からに早急なセキュリティ対策を進めるようという指示が…。

与えられた期間は1ヶ月…!テレワーク環境移行へのビフォーアフター

緊急事態宣言が発令される直前、突然社長からの指示で「社員全員のテレワーク環境を用意しろ」と通達があったC社。しかも、対応期間は約1ヶ月。猶予がない中C社が取った対策とは…。

テレワークで感じたオンプレミス製品の限界

世界中で猛威を振るうコロナウイルス。その感染防止拡大を受けて多くの企業でテレワーク化が急速に進んだ。緊急事態宣言を受けた直後の4月頃は、社員のインフラ環境の整備やWEB会議の設定など、早急に対応が必要な事への対応を行っていたが、緊急事態宣言が解かれた現在では、いかにリモートで業務を円滑にすすめられるかという方向に向かっている。

自社開発ツールがクラウドの足枷に…。システムインテグレータH社(従業員250名)

自社開発したIT資産管理ツールを、前任担当者から引き継いで運用していた情報システム担当のA氏。 テレワークの本格運用に向けて、自社システムのクラウド化を進めている中、先のIT資産管理ツールを更改するプロジェクトが立ち上がり、運用担当しているA氏がプロジェクトを推進することになった。

止むなく始めた在宅勤務、社員は「集中できる」「効率が上がった」というけれど…

戦前より印刷業を営み80年。数多くのクライアント直接の発注が売上を支えていました。2020年4月新型コロナウィルス蔓延を発端とした緊急事態宣言、不要・ 不急の外出自粛はこの企業にも大きな打撃を与えた。コロナ禍で求められる非対面での商談や発注案件の制作進行はとても困難を極めている。その中でも社員を守り、会社を維持して行くには在宅でも生産性を下げない、まさに「働き方改革」だった。

モバイル導入が「セキュリティ脅威」に変わる日…その時あなたは何ができますか? 

モバイルデバイスの有効活用は、現在のビジネスにおいて、もはや必須と言えます。
これからの企業は、どのようにしてモバイルデバイスを安全に活用するかが大きな課題の一つ。
安全なモバイルデバイスの活用に必要となるMDMの導入事例を紹介します。

自社のWebサイトが狙われる!
Web改ざんを発端とした情報漏えいから企業を守れるか?!

ランサムウェア”脅威の一方で、対策ソフトのインストール・更新作業の負担が障壁に・・・20代から50代まで、幅広い年齢層の女性をターゲットに7つのブランドを展開し、グループ企業を含め全国に社員800名を擁する人気アパレルメーカーのF社。

Windows OSサポート切れ目前だが、まだ何も準備を進めていない…

迫り来るWindows7のサポート終了。OS切り替えをどのように行えばもれなくスムーズに行う事ができるのか。
その極意が垣間見える活用方法です。

BYODの裏に潜むセキュリティリスクを回避せよ!

BYOD(Bring your own device)…従業員自身のデバイスを職場に持ち込み業務でそれを使う事をさすこの言葉。会社にとっても従業員にとってもメリットもあり便利だが、そこには落とし穴もあります。

セキュリティ対策は、万全のハズだった……

プレス機械やフォーミングマシンなどの製造・販売を手掛ける装置メーカーZ社では、設計/開発や製造・販売管理、顧客管理、財務会計など、ほぼすべての業務プロセスがITシステム上で稼動しています。また、これに伴って技術情報や顧客情報といった多くの情報資産を扱うため、「セキュリティ対策」には気を遣ってきました。しかし、”落とし穴”は思わぬところに存在していたのです……

業務効率とセキュリティ向上を期して「デスクトップ仮想化」を導入

政府が推し進めている「働き方改革」は、ロケーション(場所)に縛られず、時間に束縛されず業務に従事することにより生産性を上げていこうという取り組みだ。 一人ひとりのニーズにあったら働き方を実現しようと多くの企業がこの取り組みに賛同し、取り組んでいる。

【建設業】不特定多数が行き来する「現場」でモバイルを安全に利用する術

内閣府が発表した消費者動向によるとスマートフォンの普及率は71.8%となりPCの普及率73%に迫る勢いだ。またタブレット端末においても30%を優に超えている。ここまで普及が広がると、もはやモバイル端末の活用は必然と言えるだろう。だが、いつでもどこでも利用できる……。

会社のPC4000台の管理工数とコスト削減を同時に実現した方法

ビジネスにおけるITの活用が不可欠の今、企業という組織体は数多くのPCを持っている。セキュリティ対策やコスト削減の観点からも、それらをいかにして効率良く管理するかが、これからの企業にとって大きな課題の一つとなっている。

プライベート・クラウドが導く「企業のセキュリティ統制」

クラウドコンピューティングは、ここ10年間のIT市場において最も大きな変革をもたらした技術と言っても過言ではない。数年前までは、厳しい経済環境を背景に各企業で導入が加速したクラウドコンピューティングだが、最近ではその様相が変化してきている。……

明日は我が身?ランサムウェア被害とセキュリティ対策の見直し

企業の情報漏えい事件が後を絶ちません。JNSA(日本ネットワークセキュリティ協会)の調査によると、2016年のインシデント件数は減ったものの、情報漏えいの数は増加しています。主な原因としては、やはり近年急増しているランサムウェアや標的型攻撃、さらにはUSBメモリ等の紛失や持ち出しにより、大量に個人情報が盗まれてしまっています。そんな中、とある企業もその被害者の1人に・・・。